インフラのセキュリティ事案受け、MetaMaskがLido上のバリデータ撤退を開始

MetaMaskは、自社インフラの一部に影響するセキュリティ事案が継続しているとして、予防措置としてLidoのステーキングプロトコル上で運用しているイーサリアム（Ethereum）バリデータの退出手続きを開始した。MetaMaskは、現時点でMetaMaskウォレットに直接的な脅威は確認されていないと説明。外部パートナーやセキュリティ助言者と連携しつつ社内で対応を進める一方、ノンカストディアル（非保管型）ステーキング業務で影響を受けたバリデータの退出を進めているという。 Lidoは、原因を「調査中のインフラ侵害」とし、該当バリデータの退出が始まっていると発表した。10月7日末までに最後のバリデータが退出する見込みだが、引き出し（withdrawal）は完了していない可能性があるとしている。退出に伴い報酬が減少する可能性があるほか、今後数日でバリデータがオフラインになればダウンタイムによるペナルティが発生し得るとも指摘した。 退出したステークは、退出・引き出し・再参加のサイクルを通じて段階的にプロトコルへ戻る見通し。Lidoは、Ethereumの参加待ち行列が長期化していることから、同サイクルは最大45日かかり得るとしている。両社は、MetaMaskが他の場所で運用するバリデータが関与しているかどうかについては明らかにしていない。 両社は、当該ステーキングの仕組みはノンカストディアルであり、MetaMaskは顧客ステークの引き出し鍵（withdrawal keys）を保有していないと強調。Lidoは、stETH保有者に対応は不要だと述べた。加えて、多数のノードオペレーター構成と、6,750 stETH超の臨時リザーブファンドが混乱に対するバッファになると説明した。 研究者Kadenによるオンチェーン分析（両社は未確認）では、MetaMaskのバリデータ19件がブロック報酬を獲得し、そのうち18件の支払いが正しい手数料受取先（fee recipient）ではなく、ミキサーのTornado Cashを介して資金提供されたアドレスに送られたという。金額は合計で約0.36 ETHとされ、足元の価格で1,000ドル未満に相当する。Kadenは、予防措置として約17,000のバリデータが退出している可能性があるとし、保有ETHは約523,000 ETH、評価額は約14億ドルにのぼると試算。まだ退出していない「影響の可能性がある」バリデータを821件特定したとしている。 Kadenは、攻撃者が対象全体にわたりfee recipientを変更できるかは不明としつつ、ステークされたETHを引き出す能力はおそらく持っていなかったとの見方を示した。一方で、署名権限へのアクセスをどのように得たか次第では、理論上バリデータが意図的にスラッシュ（slashing）される余地があるとも述べている。 Aaveの創業者Stani Kulechovは、AaveはLidoとともに状況を監視しており、Aaveのマーケットは影響を受けていないと説明。Ethenaの創業者Guy Youngは、同社の合成ドルUSDeを裏付ける資産は現時点でstETHや他のリキッドステーキングトークンへの直接的なエクスポージャーがなく、影響は見込まないと述べた。 Kilnは2025年9月、同社CEOが「潜在的なインフラ侵害」と呼ぶ事象を特定したことを受け、Ethereumバリデータをすべて退出させている。現時点でMetaMaskとLidoのいずれも、何が侵害されたのか、経緯や責任主体について詳細を明らかにしていない。調査は進行中で、追加のアップデートが提供される予定だとしている。