アルファベット、時価総額4兆ドルを回復　史上4社目の"クラブ"入り

グーグル親会社のAlphabetが時価総額4兆ドルの大台を取り戻した。節目到達日の終値は1株331.86ドル。4兆ドルに到達した上場企業は、Nvidia、Microsoft、Appleに続き同社が史上4社目となる。 株価は2025年に65%上昇し、上昇の大半は人工知能（AI）への攻勢が牽引した。勢いは2026年も続き、1月12日に時価総額4兆ドルを突破。4兆ドル水準を維持できていなかった期間は7年以上に及ぶ。 2026年7月上旬には時価総額が約4.3兆ドルまで拡大し、公開企業の時価総額ランキングで一時世界2位に浮上した。その後、7月下旬には約3.9兆ドルまで落ち着いた。 今回の復帰は、いわゆる"マグニフィセント・セブン"（Apple、Microsoft、Nvidia、Alphabet、Amazon、Meta、Tesla）の優位を改めて印象づける。各社に共通する投資テーマはAIだが、長らく"AI出遅れ"と見られてきたAlphabetの巻き返しは際立つ。2022年末のChatGPT登場時には、グーグルが時代遅れに映った局面もあった。2025年の65%上昇は、同社がキャッチアップしたとの市場評価を映す側面が大きい。 今回の節目は、暗号資産トークンやブロックチェーン案件、デジタル資産関連の発表によるものではない。一方で、ブロックチェーンのセキュリティ文脈では、同社のポスト量子暗号への取り組みが注目される。量子計算は理論段階にとどまらず現実味を増しつつあり、ビットコインやイーサリアムを含むほぼ全てのブロックチェーンが依存する暗号基盤への潜在的脅威とされる。量子コンピューティング研究で積極姿勢を示すグーグルが、ポスト量子暗号の標準化で存在感を高めれば、将来的にブロックチェーンの安全モデルの進化にも影響を与える可能性がある。